ドイツ語の「Deutsche Aktien Index」の頭文字を取ったもので、ドイツ株式の株価指数を指す。フランクフルト証券取引所で取引されるドイツの主要30企業で構成する時価総額加重平均型の株価指数で、同じく30銘柄の株価平均で算出されるダウ平均より、時価総額加重平均型のTOPIXコア30に性格が近い株価指数とされる。

欧州圏で経済的に強く影響を及ぼすドイツの株価指数だけに、指数変動が欧州圏の経済情勢を反映しているとも言える。構成銘柄はフォルクスワーゲン、BMW、ダイムラーの自動車やバイエル、メルクの医薬品、シーメンスの電機、スポーツ用品のアディダス、ドイツ銀行、コメルツ銀行、アリアンツなど金融など、事業安定性が高いドイツを代表する企業が並ぶが、ややオールドエコノミーに偏っている印象もある。

イギリス株式の株価指数を指す。ロンドン証券取引所上場の時価総額上位100銘柄で構成される時価総額加重平均型株価指数で、前回紹介の「DAX」とともに欧州を代表する株価指数とされている。

ロンドン証券取引所上場の時価総額上位100銘柄がロンドン証券取引所の時価総額のおよそ8割を占めていることから、同じ時価総額加重平均型株価指数のTOPIXに特徴が近い。2012年の段階で100社のうち、バークレイズ、HSBC、スタンチャートら金融保険が22社、BP、ロイヤルダッチシェル、BHPビリトン、リオティントら資源が14社を占め、英国経済を強く反映している。

イギリスのフィナンシャル・タイムズ「Financial Times」とロンドン証券取引所「London Stock Exchange Group」が共同出資している企業グループで、前回紹介の「FTSE100」を算出するなど、主に金融商品の指数算出を手掛ける、

英国だけでなく、シンガポール、ユーロネクスト、ヨハネスブルグ、マレーシアなど各国の指数を算出。主に英国圏の株価指数算出を手掛けており、しばしば欧州系と認識されている。

米国系証券のモルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナルの頭文字を取ったもので、通常は同社の開発した加重平均型の株価指数を指す。世界全体や先進国、新興国、各国別、産業別、業種別等の各種指数を算出、世界の機関投資家の約90%以上がグローバル株式投資のベンチマーク（評価基準）として採用している。

銘柄の入れ替えは2月、5月、8月、11月と四半期ごとに行なわれるが、大幅な入れ替えが行なわれる5月と11月で指数組み入れに絡んだ思惑が交錯。組み入れ対象、除外対象で株価変動が見られる。

VIXとは「ボラティリティ・インデックス（Volatility Index）」の頭文字を取ったもので、アメリカのCBOE（シカゴ・オプション取引所）が主要株価指数の一つである「S&P500」を対象とするオプション取引のボラティリティを元に算出している指数を指す。

投資家心理を示す数値として利用されており、数値が高いほど投資家が相場の先行きに不透明感を持っていることを意味することから、別名として「恐怖指数」とも呼ばれる。VIX指数を原資産とする先物取引が行われているほか、国内でもVIX指数に連動したETF（上場投信）も取引対象となっている。

「West Texas Intermediate（ウェスト・テキサス・インターミディエイト）」の頭文字を取ったもので、アメリカ合衆国南部のテキサス州近辺で産出される原油を指す。金融市場では、ニューヨーク・マーカンタイル取引所（NYMEX）で取引される原油先物「Light Sweet Crude」の原資産、および先物商品を指すことが多い。

WTI先物の一日あたり取引量は1億バレルを超えることもあり、世界の原油価格の参考指標とされる。通常、原油先物といえば「WTI」を指すが、取引量に比べて産出量は一日あたりで100万バレルに満たず、しばしば投機マネーの象徴としてイメージされることも多い。原油先物が上昇すると、市況関連に連想買いが入りやすく、原油先物価格推移が株式市場でも注目される。

「Japanese Government Bond（日本国債）」の頭文字を取ったもので、金融業界では日本国債（10年物）の利回り、および東証に上場している長期国債先物価格を指すことが多い。

安定資産としての債券、リスク資産の株式として位置付けられていることもあり、リスク退避の流れとなれば「債券買い（利回り低下）」で「株式下落」、リスク選好となれば「債券売り（利回り低下）」で「株式上昇」となり、逆相関の関係があることから、株価指数とともに債券価格の推移が注目されている。

「United States Treasury security（アメリカ合衆国財務省証券）」の頭文字を取ったもので、一般的に米国債を指す。金融業界では、高度な金融機能や軍事力を有する米国に寄せられる信頼性から、流動性にも優れたリスクの低い金融商品として認識されている。

ドル建外貨準備の主要な投資先とされ、中期国債利回りが重要な意味を持つ。日本国債同様に安定資産としての債券、リスク資産の株式として位置付けられていることもあり、株価指数とともに債券価格の推移が注目されている。ただ、慢性的なデフレ下にある日本と違い、安定的なインフレ下にある米国では物価変動率との差が意識されやすい。

前回紹介した「UST（米国債）」の償還期間で中期「Treasury Notes」国債を指す。2年以上10年未満の償還期間となり、金融業界では主に「10年物の利付債」と認識されている。

短期国債「Treasury Bills」が2、3日から1年未満の割引債を指し、長期国債「Treasury Bonds」が10年以上で主に30年物の利付債に比べて流動性が豊富。ドル建外貨準備の主要な投資先となり、10年物の国債利回りの推移が重要視される。短期や長期などの利回り差（イールドカーブ）の傾斜角度なども将来リスクを見極めるために用いられることが多い。