【リバランス】:りばらんす
英訳の「Rebalancing」の「再調整」という意味もあり、ポートフォリオ運用における相場の変動や新規銘柄採用などにより変化した投資配分の比率を再調整することを指す。
具体的には、ポートフォリオの一部を売却、購入することによって行われるが、時価総額や流動性やリスクパラメーターに応じてポジションを調整していく。とくにインデックス採用による買いインパクトが株式市場において材料視されることが多い。
【ポートフォリオ】:ぽーとふぉりお
英訳の「portfolio」では「紙ばさみ」という意味があり、海外での有価証券を紙ばさみを挟んで保管されていた経緯から、数種の金融資産構成を指すことが多い。全体の含み益が拡大するときにはポートフォリオが良化、あるいは改善したとされ、含み損が発生した場合には悪化したと示される。
ポートフォリオ運用を手掛ける金融機関や機関投資家は、収益性や安全性に着目して分散投資を組み合わせることが多い。担当運用者のことを「ポートフォリオマネージャー」とも呼ばれる。
【ミニ株】:みにかぶ
文字通り「ミニ」サイズの株式取引を指す。単元未満株の取引を行えるのが特徴で、売買単位株の10分の1の株数から投資可能。売買単位が1,000株の銘柄であれば、100株から投資でき、高株価銘柄でも分散投資を可能にしている。
1995年から取引が開始されたが、現状では証券会社が独自に単元未満株取引サービスを行っており、1,000株単位銘柄でも1株から取引が可能な証券会社もある。ただ、買い付けタイミングに製薬があるなど、証券会社独自の取引ルールもあり、手掛ける前には取引条件を確認しておきたい。
【地政学的リスク】:ちせいがくてきりすく
特定地域に突発的に生じる政治的・軍事的な緊張の高まりを指す。具体例ではアジアや中東、旧ソ連地域など、地理的な位置関係により、特定の経済圏に著しく影響を与え、深刻化した場合の経済的損失なども意識されるため、リスク資産でもある株式の売り要因となることが多い。
典型的な例としては「世界同時多発テロ」「北朝鮮の砲撃、ミサイル実験」などが挙げられる。かつては「近くの戦争は売り、遠くの戦争は買い」とも言われたが、世界的な経済交流、投資環境整備が進む中、影響は特定地域だけに留まらず、世界的な問題に波及するケースも増えてきている。
【BBレシオ】:びーびーれしお
出荷や販売を示す「Billing」に対する、受注額「Booking」の割合「ratio」を指し、それぞれの頭文字を採ったもの。半導体製造装置業界での需給関係を示す指標として扱われることが多い。
需給拮抗の1.0を境に、割合が上昇すると好転、下落すると悪化したと判断することができる。1.0を超えると先行きの業績拡大が見込める状況となるが、毎月の数値比較だけでは変動が大きいため、移動平均値などを用いて平滑化することが多いようだ。
【5%ルール】:5ぱーせんとるーる
発行済み株式総数の5%超を保有している株主は「大量保有者」とされ、保有株式が上場株式ならば、保有することとなった日から5日以内に内閣総理大臣に「大量保有報告書」を提出しなくてはならないことから、保有比率に因んで「5%ルール」と呼ばれている。
提出された「大量保有報告書」では、記載事項に変更が生じた場合にも「変更報告書」を届けなければならず、過去の保有比率の増減も記されていることから、株価材料にもなり得る。積極運用を手掛ける信託銀行や投資信託などの保有比率の増減に着目したい。
【連単倍率】:れんたんばいりつ
連結決算を行っている企業の単独業績に対する連結業績の割合を指す。分子が連結集計、分母が単独集計となることから、倍率が大きければ、子会社収益の貢献度が高いとも判断できる。
集計には利益が用いられ、1倍を上回ると子会社や関連会社収益が単独業績を超える規模となっていることがわかる。輸出企業ならば、連単倍率が現地の生産や販社の規模拡大により、連単倍率が1倍を超えてくることも多くなるが、同時に為替リスクなど業績変動要因も増えてくると認識しておきたい。
【MBO】:えむびーおー
マネジメントバイアウト（Management Buyout）の頭文字を取ったもので、会社経営陣による自社株式買収行動を指す。M&A手法の一つで、買収によって事業部門や会社自体の影響度を強め、独立性を確保する手段となっている。
株式市場では、ファンドや金融機関の借り入れを行ってMBOを実施。買収価格を提示して「非公開化」するのが一般的となっている。経営陣が株主からの監視や要求から離れて、自由な意思決定を行え、短期的視点から中長期的経営戦略を追求する目的を掲げるケースもあるが、一部には株価の長期低迷で上場維持コスト削減を目的としたものや株主要求の激化から逃れようとする姿勢も伝わっている。
【ETN】:イーティーエヌ
「Exchange Traded Notes」の頭文字を採ったもので「上場有価証券」と訳される。上場投信のETF（Exchange Traded Fund）と同じ位置づけだが、ETFが主に実物資産に対する上場投信とされるのに対し、ETNは実物資産の裏付けがなく、主に実物資産の担保となる発行債務証券が資産価値となっている。
東証が4月からETNの上場を解禁する見通しだが、すでに大証にはリンク債で組成された金価格連動型上場投資信託<1328>があり、ほぼETFに近い感覚で取引が行われている。ただ、今後は現物取引が困難なテーマを対象とした上場有価証券の登場が期待されている。
