取引の英訳「deal」の進行形「dealing」の意味する通りに「商取引を行うこと」が直訳だが、投資用語としては、証券会社など自己売買部門による自己勘定売買取引を指す。

取引部屋を「ディーリングルーム」とし、部署に配属された取引担当者の「ディーラー」が株式から債券、商品、為替など金融商品を売買する。かつてはフロア取引が主体だったが、現在では電子取引が主体となり、電子端末を用いて売買を行う。ディーラーの取引手法も「ディーリング手法」として、短期売買のデイトレードなどの参考にもされている。

企業収益の成長に伴った投資より、売買を繰り返すことによって、運用収益を より積極的に得ようとする「投機家」を中心に、その多くの意向を「本筋」と して行動しようとする向きを指す。株価上昇という目的を同じくする「仕手筋」 などとは違い、とくに集団付けて行動しているわけではなく、思惑売買による 「仕掛け」でクローズアップされることが多い。

個別銘柄では、巨額の資金運用の対象となった場合、株価操縦にも判断され得 ることから、あまり目立たないが、思惑の高まりやすい先物取引や為替相場な どで行動することが多い。海外でも「Speculator（スペキュレーター）」とし て存在が確認されており、シカゴやロンドンなど、ヘッジファンドなどの多く が本拠地を置く地名で総称されることもあるようだ。

商品市況の影響を受けやすい関連株を指す。原油、金、銅など商品市況の変動によって、石油製品、非鉄、鉄鋼など各種生産、販売状況など需給関係に大きく影響することから、株価も商品価格と連動した値動きになりやすい。

主に鉱業、非鉄金属、鉄鋼、繊維、紙パルプなど素材系業種が市況関連として位置付けられている。各種権益を持つ総合商社の卸売業も影響を受けやすい。また、チップ、メモリ価格の変動の大きい半導体も市況の一角として受け止められることもある。市況関連を手掛ける際には、商品市況の先行き、銘柄のミクロな状況よりも世界経済の動きなどマクロ的視点も持ち合わせたい。

英訳の「Rebalancing」の「再調整」という意味もあり、ポートフォリオ運用における相場の変動や新規銘柄採用などにより変化した投資配分の比率を再調整することを指す。

具体的には、ポートフォリオの一部を売却、購入することによって行われるが、時価総額や流動性やリスクパラメーターに応じてポジションを調整していく。とくにインデックス採用による買いインパクトが株式市場において材料視されることが多い。

FOMC（米連邦公開市場委員会）が開催された3週間後に明らかになる議事録を指す。FOMC前に明らかになる米地区連銀経済報告書（ベージュブック）が金融政策の判断材料となるのに対し、議事録ではFOMC後になるため、FRB（米連邦準備制度理事会）メンバーによるインフレ動向を踏まえた政策決定の背景や経済認識が明らかにされるため、政策持続性などがポイントとなりやすい。

好景気の場合にはインフレ判断、景気減速局面では景気認識に即した金融政策の具体案も判断材料となる。発表時間は米国時間帯（日本時間早朝3時前後）になるため、ベージュブック同様に米国市場の引け味に影響しやすい。

「特別な需要」を略したもので、イベントや季節性、経済環境の変化によって、特別な需要拡大が起こる現象を指す。特需発生の業種、個別銘柄には業績拡大を見込んだテーマ人気に発展しやすい。

現在では経済環境の変化や技術革新によって、業種や特定銘柄の人気につながるミクロ的要因が中心となるが、過去にはマクロ的要因で株高につながったケースもある。経済的損失が予想される戦争などでも、第三国では軍需物資供給で潤う場合があり、過去には第1次世界大戦でのアメリカ大戦景気、日本が好影響を享受した朝鮮動乱時の朝鮮特需などが挙げられる。震災発生も建設業には復興特需などが発生することもあるが、あくまでも一時的要因に過ぎず、特需剥落による反動減の可能性も想定しておきたい。