前回は「信用取引情報」における「貸借取引の回転日数」について紹介しましたが、今回は「逆日歩の見方」について解説したいと思います。

これまで第124回「2012年版 信用取引について」より、株式投資初心者のために「信用取引」における用語紹介を中心に解説を行なってきましたが、今回からは「信用取引」における注意点などを解説していきましょう。

今回は第128回「信用取引のコストについて」でも紹介していた「逆日歩」を詳しく解説したいと思います。

「逆日歩」とは制度信用取引における「信用売り」の場合に、借りる株券が不足した際に生じる「品貸料（逆日歩）」を指すことを紹介していました。需給関係で日々変動し、より株不足が進めば大きく上昇するなど、信用売りを手掛ける前には必ず「品貸料（逆日歩）」の有無や金額を確認することが望ましいことも伝えていたと思います。

ただ、実際に「逆日歩」が発生しているとしても、金額の見方などはまだ分からない方も多いのではないでしょうか。

「逆日歩」は「信用取引残高」などと同じく、証券会社の取引ツールにおける個別株情報などで確認できます。ただ、逆日歩の多くは小数点以下などで表示されているケースも多いのではないでしょうか。

これは配当などと同じく1株当たりで表示されているためで、例えば1000株単位の銘柄で0.1円と表示されていれば、1000倍の100円が1000株単位あたりの逆日歩となります。

次回は「逆日歩の計算方法」について詳しく解説します。お楽しみに!

前回は「逆日歩の見方」について紹介しましたが、今回は「逆日歩の計算方法」について解説したいと思います。

前回の「逆日歩の見方」に続く「逆日歩」の解説となりますが、実際の「逆日歩」は証券会社の取引ツールにおける個別株情報などで確認でき、小数点以下などで表示されていることが多いことを紹介していました。

今回はこの「逆日歩の計算方法」を紹介します。

配当などと同じく1株当たりで表示される逆日歩ですが、その銘柄の保有単元数倍とすれば実際の支払い額がわかりますが、実際の支払いには受渡日ベースで計算されます。要するに信用売りを手掛けた翌営業日に買い戻せば保有期間は1日ですが、実際の計算は3日分行われるわけです。

さらに逆日歩自体は株不足の状態により変動するため、取引当日には金額がわかりません。取引があった翌日に金額が判明しますが、取引当日時点では手探りのなか信用売りを手掛けるほかありません。時系列情報などで直近の逆日歩推移や過去の推移を見極めるしかないでしょう。

また、逆日歩が急上昇するケースとしては、新値追いを強める銘柄が空売りの買い戻しを巻き込んで「踏み上げ」となる状況や第132回「信用取引を活用した株主優待取得について」でも紹介したように、株主優待取得を目的とした信用両建て取引を集める配当・優待権利付き最終日の状況が当て嵌まります。

信用売りを手掛ける際には、予め「逆日歩」の推移や株価水準、決算期の権利付き最終日などを確認しましょう。

次回は「貸株サービス」について詳しく解説します。お楽しみに!

前回は「逆日歩の計算方法」について紹介しましたが、今回は「貸株サービス」について解説したいと思います。

これまで信用取引における注意点や取引コストなどを紹介してきましたが、今回紹介する「貸株サービス」は信用取引を行わなくても恩恵が受けられるサービスです。

具体的には、保有している現物株を証券会社に貸し出し、その代わりに貸株料を得る仕組み。信用取引の「信用売り」には、金融機関や機関投資家などの貸株市場から株を借りて「空売り」を行うことを紹介しましたが、この大口投資家が担っていた「貸し手」側にも個人投資家がなれるようになりました。

ただ、前述の通りに「貸株サービス」を利用するためには、現物株の保有が必要となります。また、このサービスを利用できる証券会社も限られており、取引を行なっている証券会社が対応しているかどうか予め調べておく必要があります。

貸株サービスを活用すれば、設定されている貸株金利が受け取れます。ただ、年率ベースとなっているため、まとまった利率を得るためには、ある程度の期間を貸株状態にしておかなければなりません。

また、貸株状態では所有権も貸し出し先となるため、株主の持つ議決権、配当金、株主優待などが得られません。しかしながら、証券会社によっては、配当金や優待を得られるサービスも設定されており、証券会社のサービス概要を確認しておきたいところです。

貸株サービスに適した保有株としては、含み損が発生している「塩漬け株」などや親族などから相続した株式など、資産運用として機動的に売買しない株式があれば利用してみましょう。

次回は「PTS取引」について解説します。お楽しみに!

前回は「貸株サービス」について紹介しましたが、今回は「PTS取引」について解説したいと思います。

「PTS取引」とは、英訳の「Proprietary Trading System」の頭文字を取ったもので、主に「私設取引システム」を指します。日本においては、公的な「金融商品取引所」を介さず有価証券を売買することが出来る「電子取引システム市場」と認識されているのではないでしょうか。

一般的には、証券取引所で売買されている時間帯では証券取引所を介した売買を行うため、PTS取引と言うと、取引所が注文を受け付けていない夜間取引がイメージされます。実際にも流動性があるのは、証券取引所の取引時間外となっています。

ただ、かつてはカブドットコム証券、マネックス証券、松井証券、大和証券など証券会社を中心に行われてきた「PTS取引」ですが、現在ではSBI系列のジャパンネクストPTS、野村證券系列のチャイエックス・ジャパンを残すのみ。個人投資家が売買を手掛けるには、ネット証券のSBI証券を介してのジャパンネクストPTSが中心となりそうです。

ニーズとしては、取引時間後の売買となりますが、現物取引が中心となるため、買い目線で材料性が伝わった銘柄やストップ高で取引を終えた銘柄を見ていくケースとなるでしょう。SBI証券を通じて売買されている方は一度チェックしてみてはいかがでしょうか。

次回は「ブックビルディング」について解説します。お楽しみに!

前回は「PTS取引」について紹介しましたが、今回は「ブックビルディング」について解説したいと思います。

直近の株式用語辞典でも紹介していましたが、ブックビルディングは英訳「book-building」として需要の積み上げを意味することから、金融業界では新株発行の際に引受証券会社が仮条件となる株価レンジを提示し、投資家が購入希望の株価と数量を申告することで発行株価を決める方式を指します。

新規公開株の公開価格決定や公募増資の購入意思として数量を申告する際にも用いられ、通常売買される市場取引と分けて、前回の「PTS取引」とともに「ブックビルディング」は個人投資家が市場外で取引できる売買と考えてください。

さて、証券会社のホームページでは、新規公開株や公募売り出しに参加できるページが用意されていると思います。ページ内では、現在取り扱いされている新規公開株、公募増資または株式売り出しに関係する情報は掲載されているのではないでしょうか。

ここでは、通常売買される市場取引で公開される前の株式が購入できます。次回以降は、これら「ブックビルディング」に属する情報を紹介していきましょう。

次回は「公募増資・売り出し」について解説します。お楽しみに!