前回では「上場投資信託（ETF）の種類」を紹介しましたが、今回は「株価指数」について解説したいと思います。

日本を代表する株価指数といえば、文句なしに「日経平均株価」でしょう。株式投資を行わない方でも、一般ニュースなどで一度は名称を聞いたことがあるのではないでしょうか。

海外でも「Nikkei」の通称で使われるほか、「日経225」と呼ばれることもあります。これは、東証1部上場銘柄のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を選定して算出されているためです。

集計方法は、日経新聞社によって選出された225銘柄の株価平均型方式を採用。米国のダウ平均株価と同様の算出方法で、かつては「日経ダウ平均株価」と呼ばれた時代もありました。

現在では、国内外の株価指数先物取引やオプション取引の原資産として用いられているほか、投資信託のベンチマークとして有力視されるなど、株式市場に大きく影響を与える存在となっています。

構成銘柄は、毎年のように入れ替えが発生しています。ただ、2000年に発生したネットバブル時の大量入れ替えの影響で「値がさハイテク株」の影響度の高い株価指数となりました。

当時に人気化していた東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>、京セラ<6971>による価格変動が強く作用。株価平均型方式のため、株価が1万円を超えるファーストリテイリング<9983>、ファナック<6954>の株価変動も日経平均に大きく影響を与えることを覚えておきましょう。

次回は「東証株価指数(TOPIX)」について詳しく解説します。お楽しみに!

前回では「株価指数の日経平均株価」を紹介しましたが、今回は「東証株価指数(TOPIX)」を取り上げたいと思います。

「東証株価指数(TOPIX)」も「日経平均株価」とともに一般ニュースで取り上げられる機会が多く、株式投資初心者の方でも一度は耳にしたことがあ るのではないでしょうか。

「日経平均株価」は225銘柄の株価平均型方式を採用していますが、「東証株価指数(TOPIX)」は東京証券取引所第一部上場株式銘柄の時価総額の合計 を終値ベースで評価した「時価総額加重平均型方式」をベースとした算出が行われています。

株価平均型方式の「日経平均株価」には、「値がさ株」の影響を受けやすい特徴がありましたが、「東証株価指数(TOPIX)」は時価総額上位銘柄の値 動きがそのまま反映されるため、特定業種・企業の株価の動きによる影響を受けにくい利点があります。

しかし、「東証株価指数（TOPIX）」にも欠点があり、株式の相互持ち合いにより時価総額がかさ上げされる「ダブルカウント」が起きやすくなっていました。

そこで、市場に流通している「浮動株」のみを指数の評価対象とする「浮動株基準株価指数」に移行。現在では、時価総額上位を中心とする東証全体の値動きに感応した株価指数となっています。

しかし、時価総額上位には三菱UFJFG<8306>などメガバンクやNTT<9432>の通信業、東京電力<9501>ら公益株が並んでおり、株式市場ではハイテク株 の影響を受けやすい日経平均株価とは対照的に、TOPIXは内需志向の強い株価指数と認知されているようです。

次回は「株式配当金」について詳しく解説します。お楽しみに!

前回では「株価指数の東証株価指数（TOPIX）」を説明しましたが、今回は「株式配当金」を紹介したいと思います。

株式配当金とは、株主が利益配当請求権に基づいて受け取ることができる「利益の分配」のことを指します。会社の利益を源泉として支払われるものですから、基本的には年間利益に応じて、投資を行っていた「株主に利益を還元」するものと判断すればわかりやすいでしょう。

企業から配当を受けるためには、以前に「単元株」について説明したように、1単元以上の株式保有が不可欠になります。また、期末収益に基づいた「年間配当」を受け取るためには、その企業の配当権利を取得すべく、年度末となる「期末」に株式を保有していなければなりません。

詳しくは、該当月の「権利取り最終日」を把握しておく必要がありますが、取引している証券会社に確認すれば間違いが少なくて済みます。

また、配当の金額は株主総会の決議によって決定されるので、年度末だけではく、中間配当、四半期配当など事業年度中に配当を実施する場合もあります。配当予想を公開している場合には、対象となる企業の決算短信などで確認すると良いでしょう。

配当の種類も一般の「普通配当」のほかに、業績が良いため、特別増額する「特別配当」、創立記念や上場記念として増額する「記念配当」もあります。一方で、業績不振による配当を減らす場合は「減配」、無くす場合も「無配」と、必ずしも配当が希望の配当金が受け取れるわけではないことも理解しておきましょう。

さらに、配当金の増減が株価の変動要因ともなります。無配の会社が配当を出すことに変更する「復配」や、増やす場合の「増配」は企業評価を高める要素として認識されています。

次回は今回取り上げた「株式配当金」の「投資指標」について詳しく解説します。お楽しみに!

前回では「株式配当金」を紹介しましたが、今回は「配当金の株価指標」のうち「配当利回り」を詳しく説明したいと思います。

前回では、株式配当金の増減が株価変動要因になることを紹介しました。では、その目安となる「株価指標」にはどんなものがあるのでしょうか。

まず、最もわかりやすいのが、「配当利回り」とされています。配当利回りとは、企業が計画している1株あたりの配当予想を株価で割ったものです。預貯金での「金利」と類似する%(パーセント)表示が、投資効率を示すうえでの判断材料となります。

わかりやすく一例を示しますと、A社の年間配当が1株あたり10円。株価が200円とすると、10円(配当)÷200円(株価)×100(%)となるので、配当利回 りは5%と判断できます。10円配当を20回受け取ると、投下資本回収に至る計算とも把握できるでしょう。

欠点としては、株価の変動幅が債券など他の金融資産に比して大きく、配当予想も企業収益によって完全に一致するわけではありませんから、指標としては安定性を欠くことが挙げられます。

「配当利回り」を重視して投資するうえでは、過去の配当実績や株価の変動幅を考慮する必要があるでしょう。また、「安定配当」や「業績連動配当」など企業の「配当志向」も事前に把握しておきたいものです。

次回も今回取り上げた「配当金の株価指標」のうち、「配当性向」について詳しく解説します。お楽しみに!

前回では「配当金の株価指標」のうち「配当利回り」を説明しましたが、今回も「配当金の株価指標」のうち「配当性向」を紹介したいと思います。

前回の「配当利回り」では、「配当金の株価指標」として最もわかりやすい特徴がある半面、株価や配当金の変動によって安定性を欠く欠点も指摘しました。

今回紹介する「配当性向」は、配当で支払う金額を当期利益で割ったものを%（パーセント）で示したものです。簡単に記すと、配当総額が2億円で当期利益が10億円ならば、配当性向は20%と算出されます。

単純にすると、決算短信などで記される1株利益（EPS）が100円で1株あたりの配当が20円とすると、同様に配当性向は20%となります。最初の「株式配当金について」で紹介したように、配当金は会社の年間利益を源泉として支払われるものですから、「利益のうち配当に振り向ける額」として企業の「株主還元姿勢」を映すものとも言えるでしょう。

「配当性向」は、銘柄間や業種間などでの比較に使えますし、変動要素として株価の影響も除けます。企業の「配当志向」としても「業績連動配当」では年度ごとに配当金額の増減の影響を受けますが、「安定配当」では有効な指標として活用できるでしょう。

欠点を挙げるとすれば、特別損失など特殊要因の発生によって1株利益（EPS）が急減した場合、「安定配当」実施企業では「分母縮小」の影響で、過剰に「配当性向」が上昇する可能性があることを覚えておきましょう。

次回は、信用取引における「信用貸借区分」について詳しく解説します。お楽しみに!